日本の、一人ひとりの将来に、持つべき金融知識を。金融リテラシー向上に資する「教育者」を育成する、プロのための講座。
上地ゼミ金融教育学会(Financial education Instructor Training course)
  1. 私たちの想い
  2. 学長からのメッセージ

学長からのメッセージ

私のアカデミック領域での関心事の一つが「金融コミュニケーション学」。

誰もお聞きになったことはないかと思います。

それもそのはず、私が勝手に命名、世界で私一人だけが細々と取り組んでいる分野ですから。

 

金融コミュニケーションを引退後のライフワークにしようと決意した経緯は、今ではほとんどの大学医学部で教室が置かれている「医療コミュニケーション学」からの触発です。

医療の世界は、医療サービス提供者と患者との間に情報格差が生じやすいという意味で、私たち金融産業と類似した側面を有しています。

医学研究の成果や知見が一般市民に分かりやすく正確に伝えられることによって、はじめて健康行動や医療行動の変容につながるとの認識から、1980年代のハーバード大学で誕生した新しい研究領域です。

それならば、「金融コミュニケーション学」もアリではないかと閃いたというわけです。

 

現在の日本の金融産業は、金融コミュニケーションの枠組みで語るならば、金融産業とアカデミズムの知識や知見が正しく消費者に届けられていないというのが私の認識です。

実際、資本市場や運用業界は長期的なリターン(私はこれを「r」と呼んでいます)を提供しているにも関わらず、消費者は「r」を取り損ねています。

その大きな要因こそ、金融商品の提供側と受け取り側に生じる金融コミュニケーション問題であり、私たちが当講座を立ち上げる理由でもあります。

 

当講座は、確定拠出年金の金融教育担当者、そして将来的には、小中高校生向けの金融教育を担う人材を育成することを目的としています。

教育提供側は専門家としての知識を有するだけに留まらず、一般消費者・子供たちが興味をもって聞きたくなるようなコミュニケーション・スキルの涵養が必須であると考えます。

消費者が「r」を獲得するための方法論、「r」が生成される資本主義の成長メカニズム、「r」の源泉となる企業利益を生み出すインセンティブ構造等、資本主義経済の本質を学んでいただき、こうした一般向けには難しい経済理論を平易な言葉への置き換えや例え話の多用(相手の左脳ではなく右脳へ働きかける話法)で、両者間に偏在する情報と知識の格差を縮小し、究極の課題である「消費者にrを届ける」の解決につなげたいと考えています。

 

上地 明徳

Akinori Kamiji

 

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